海外での仕事経験も特別なスキルも無い社会人がアメリカで働く方法

前回の社会人シリーズの第2弾です(社会人になってからのアメリカ留学4つのススメ)。前回は留学する、という事を前提に明記しましたが、とにかくアメリカで働きたい、という大人な社会人に向けて明記します。

そうは言っても、、やっぱり留学をまずはお勧めしたい

学生時代にアメリカでの仕事経験をしておく

「留学とかではなく、お金の事もあるし、何かを学校で学びたいとかでもなく、とにかくアメリカで働きたい!」という社会人の方に対しても、やはり留学を一番にお勧めしたいです。

アメリカの環境に慣れる事が出来るし、学生時代にインターンシップで仕事が出来る可能性があります。アメリカでの仕事経験はアメリカで就職する為にはほぼ必須。学生時代にインターンシップで仕事経験を作る事はレジュメ(履歴書)でとても大切な事。

学位を取ってからOPT(アメリカ(H1-B)就労ビザで働く:番外OPT(オプショナルプラクティカルトレーニング)編)で働けるから、OPTでの経験をレジュメに明記して、その後の就活時に活かす事が出来る、と思われるかもしれませんが、それでは遅すぎます。

OPT時にはもうビザ取得の為の最終段階とも言えます。その段階で、対会社とビザサポートもしくはグリーンカードのサポートをしてくれるかどうか話し合う最終段階です。

学生時代に”インターンでアメリカでの仕事経験有”とレジュメにかける様にしておかないと、次のステップ(アメリカで働く)に進むには難しくなります。

エクステンションコースという選択もあり

では、どの学校に行けば良いのか、という事になりますが、条件が揃う様ならば、社会人留学には絶対的に大学院がお勧めです。そこでアメリカで仕事をする為の強いスキルも得る事が出来るでしょうし、その後のビザ、グリーンカードも優位に進める事が出来ます。

他の選択肢として、大学、コミカレ(2年制大学)とありますが、その後の一般的なH1(ワーキング)ビザの事を考えると、大学卒業という選択肢になります。私の様に日本で6年の社会人経験があれば、コミカレ卒でもH1ビザ取得の可能性はあります(実際にアメリカで働いて分かったアメリカで働く方法)。

その後のビザの事を考えずにアメリカで充実した社会人らしい経験をしたい!というのであれば、大学のエクステンションコースという選択肢もあります。

大きな大学であれば、社会人向けにエクステンションサーティフィケーションコースを設定しています。友人がUCLAのエクステンションコースを取っていました。私は取った事がないので明確ではないのですが、3~12か月コースまであるそうです。そして、9ヶ月以上のコースでOPT取得が出来るみたいです。

コミカレで10代や若者に交じって学校に行って一般教養を学ぶよりも、周りが大人な社会人ばかりで、実際に仕事に活かせるクラスを1年取った方がよっぽど役に立つと思います。

駐在員かJ-1ビザ(研修ビザ)として渡米して働く

留学以外の方法でアメリカで働くには、駐在員として渡米してくるか、J-1ビザで渡米するか。でも、J-1ビザは色々と注意しないといけない事がありますし、ビザ終了後には帰国する必要があります(アメリカで働くにはどのビザが必要?)。

これらの方法だとアメリカでの仕事経験が無くても、アメリカで働く事が出来ます。駐在員として渡米するには、日本から派遣されるので、何かしらのスキルが無いと派遣される事はないとは思いますが。

J-1ビザはアメリカでの仕事経験さえ得る事が出来れば良いという人や日本の大学生には、ビザも取りやすいみたいですし、良いかもしれませんが、帰国後の就活の事を考えると、研修ビザは社会人にとって、そんなにメリットは無いのではないでしょうかね。。

まとめ

私もアメリカに来た時は何もありませんでした。英語もしゃべれませんでしたし、自分の中ではゼロからのスタートと言うより、マイナスからのスタートでした。特別なスキルもありませんでしたし、米国企業でマネージャーチームの一員として、ローカルスタッフを指揮する様になれるとも思っていませんでした。なんとかなる物です。。

前回の記事でも明記しましたが、なんとかはなっているのですが、ここまで来るのに時間がかかり過ぎました。渡米の計画を立てると同時に具体的に行動に移して行って下さい。貯金や投資、英語力、将来的な計画、ビザの勉強、渡米先リサーチ、学校リサーチ。

アメリカで通用する特別なスキルをまだ持っていない人も大丈夫です!!アメリカでもスキルを得る事は全然出来ますからね!とにかく出来る事から行動に移して行きましょう:)

ビザ等に関して、内容、条件等頻繁に変更されていきます。あくまで専門家ではない私の経験や知識等を元に参考までに記載しておりますので、最終的には移民弁護士等の専門家や大使館等正式機関できちんとご確認下さい。