ジンボリー2度目の倒産閉店から見る2019年のアメリカの小売店事情

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ジンボリー2度目の倒産

2019年1月にアメリカのベビー服、子供服大手のジンボリーが2度目の経営破綻を発表しました。

因みに昨年にもジンボリー倒産の記事を書いています。

まだまだ続くアメリカの閉店ラッシュ!!
昨年、今年とアメリカは閉店ラッシュの嵐です。 その一方で先日、日本も含めて大体的に地域を拡大して実施されたAmazonのプ...

ジンボリーブランド店とクレイジー8というジンボリー姉妹店を含めて今年中に900店を閉店します。

そしてジンボリーが所有しているハイエンド子供服のジャニーアンドジャックはGAP(ギャップ)が買い取る事になりました。

gap.com

ギャップ自体が苦戦していて、この2年の間で200店舗以上を閉店する、という発表がありました。

そんな苦しんでいて、大量閉店するにも拘わらず、新しいブランドを買い取るとは、なんとも攻めていますね。

そうは言っても、ギャップはオールドネイビーがとても順調に伸びているので、収益の悪いブランドを縮小して、新しい風を入れる事はアパレルでは当然の事というか、そうなる事が普通なので、それに関しては全く驚く事ではないですね。

伸びているオールドネイビーをスピンオフして、ギャップとは離して、新しい事業形態にするとも発表がありました。

最近のアメリカのアパレル小売店事情

私が現在、勤めているアメリカの企業の専門は子供服ではありませんが、同じアメリカのアパレル業に身を置く者として、色々と感じる事はあります。

私が渡米してきた10年以上前とは完全に、アメリカ小売店の状況は変わっています。

もともと、アメリカの国土が広い為というのもあり、洋服も含めてオンラインで何かを購入する事が日本に比べると、完全に先を行っていましたが、今ではアマゾンの一人勝ち状態です。

上記のジンボリー、ギャップだけで無く、今年はビクトリアシークレットが50店舗、アメリカ大手デパートメントのJ. C penneyは18店舗、ペイレスシューズという激安靴屋は、何と2,100店舗の閉店となります!

アマゾンだけが原因で倒産、閉店という訳では無いのですが、少なからず影響を受けているはずです。

とは言っても、当然そんな事は全ての企業が許す訳も無く、どこもかしこもオンラインに力を注いで、アマゾンに追随して来ている状況です。

私が勤めている会社も同様にオンラインにとても力を入れていますが、オンライン販売のみでは無く、いかにオンラインを使ってお店も共存出来るか、という事にも当然注力しています。

アマゾンは他の企業とは真逆を行っていて、オンライン販売ファーストで培ってきた事を、アマゾンゴーというレジを通さずに、アプリで会計を済ますお店や、どこも苦戦している本屋さんを、彼等のIT技術を駆使したお店を敢えてオープンしたり等、彼等がやっている所は流石だな、と感心します。

私の会社も上記の様にオンラインに力を入れて、オンライン販売と共にお店とも共存する為にオンラインを利用していますが、会社自体のシステムも、もっとデジタル化、IT化したシステムに今年大変革する予定です。

こうやって、時代の流れに、先行くアマゾンの流れに追いつく為に、私達も常に変化をして行かないといけません。

アマゾンの成功事例を詳しく知りたい方はこの2冊を:

amazon 世界最先端の戦略がわかる

ジェフ・ベゾス 果てなき野望-アマゾンを創った無敵の奇才経営者

日本小売店との比較

日本ではオンライン販売が中々厳しいだろうな、とずっと思っていたら、数年前にZOZO TOWNなるファッションオンラインサイトがあって、一般の人々がオンラインショッピングで洋服や靴を購入しているという事を知って、びっくりしました(笑)。

日本とアメリカのアパレル小売店のシステムの大きな違いというのは、ズバリ!「返品のシステム」だと思っています。

日本では洋服の返品出来ずらいシステムですよね?最近はかわったかもしれませんが。

アメリカでは、返品しまくりです!!

もともとサイズは確かじゃないから、前後の3サイズ位のレンジで買っておいて、適正サイズ外の2サイズは返品、しかも1年後とかでも普通に返品してきます。

アメリカは本当に恐ろしい位に理不尽な返品がまかり通る国です。

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このアメリカ小売店で働き始めて、本当に馴染めなかった習慣ですが、最近は例え、存分に履き古して、「破れたから返品したい」と来店してきても、あまり深く考えない様にして、対処する様に努めています。

そんなくだらない事で、私がストレスをためるのも本当にバカバカしいですからね。。

第一、会社から「お客さんファーストで!」と言われるので、会社的にも問題ないですしね。

日本では、絶対にそんな1年前の使い古した商品を持ってきて、敗れたから返品したい等は受け付けないですよね。。

アメリカは多くのお店がそういった返品でも対応する為、オンラインでサイズ感の確かでは無い洋服や靴を気軽に購入出来るのです。

まとめ

アメリカの小売店の倒産、大量閉店は2019年に入っても止まる事がありません。

アメリカではモールでの買い物が主流となっていますが、このモール内も大手デパートメントや小売店の倒産の影響でスカスカになっている所もあります。

実店舗を持つ企業にとっては、本当に厳しい状況の中、どうやってアマゾンを筆頭とするオンライン販売店との差別を明確にするかと共に、実店舗もオンラインを上手く使って、どうやって共存するかが大切な事です。

私の勤めているアメリカ企業も、常に新しい事に挑戦しています。

私個人的には、「やっと現在のシステムを覚えたのに、また新しい事を勉強しないといけない、、」とちょっとブルーになりますが、生き残る為には必須の事ですね!

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